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脳卒中(脳血管障害)

脳卒中のうそっちゅう脳血管障害のうけっかんしょうがい

Stroke (Cerebrovascular disease)

わからない言葉があったら、文字をなぞって検索できます。詳しくはこちらをご覧ください。

脳卒中とは

 脳卒中という言葉は一般的な用語であり、医学用語ではありません。正式には脳血管障害といいます。脳卒中の卒は卒倒そっとう(突然倒れる)の卒で“突然に”の意味、中は中毒(毒にあたる)の中で“あたる”という意味ですから、脳卒中とは脳の病気で突然に何かにあたったようになる(倒れる)ことを意味します。

 これは中国から渡ってきた言葉ですが、西暦760年の日本の書物にすでに見られますから、この病気は日本でも長い歴史をもっていることがわかります。近代医学が発展する前から、人々は卒中という病気があることをある程度理解していたことの証拠でもあります。



脳血管障害の分類

 脳梗塞のうこうそく脳出血のうしゅっけつくも膜下出血まくかしゅっけつの3つが代表的な脳血管障害です。

 図1に示すように、脳の血管が動脈硬化や、ほかの部位から流れてきたもの(栓子せんしといいます)によってふさがってしまうと血流が途絶えてしまいます。その結果、その先の脳組織に血液や血液によって運ばれてくる酸素、ブドウ糖などの栄養物が来なくなり、脳組織が死んでしまうのが脳梗塞です。

 一方、脳の深部の細い血管に高血圧や加齢によって小さなこぶがたくさんでき、これが急に血圧が上昇した時などに破裂して脳のなかに血腫けっしゅができるのが脳出血、脳の表面の太い血管に動脈瘤どうみゃくりゅうができてそれが破裂し、脳を包む3枚の膜(外から硬膜こうまく、くも膜、軟膜なんまく)のうち、くも膜と軟膜の間(すなわちくも膜の下)に出血が起こるのがくも膜下出血です。

 そのおのおのについてはあとで詳しく説明します。

 脳卒中は日本の国民病のひとつではありますが、その死亡数は年々減る傾向を示しています。しかしそれは主に脳出血による死亡が減っているからで、脳梗塞くも膜下出血による死亡はあまり減っていません。

 むしろ死亡率が下がっているわりには発症率が下がっていないので、実際に病院にかかっている患者さんの数は増えています。

 日本におけるある日の調査では、その日に入院中、あるいは外来を訪れた148万人の脳卒中の患者さんのなかで、脳梗塞が約75%、脳出血が15~20%、くも膜下出血が5~10%という結果が出ています。日本で脳卒中で悩む患者さんの4分の3が脳梗塞であることがわかります。


原因は何か

 脳卒中を起こす最大の原因は、高血圧と加齢だといわれています。しかしそのほかにもたくさんの原因が知られており、それらは危険因子と呼ばれています。もちろん、脳梗塞脳出血くも膜下出血かによって危険因子は多少違います。

 脳出血高血圧と加齢に加えて、出血性素因(血が固まりにくいこと)や動脈硬化などが危険因子になります。くも膜下出血は動脈瘤の存在と高血圧が最も強い危険因子です。

 いちばん数の多い脳梗塞の原因はさまざまです。高血圧、加齢のほかに糖尿病、心臓病、脂質異常症、肥満、喫煙、多量飲酒、ストレス、脱水、炎症、血液凝固系異常けつえきぎょうこけいいじょう(血が固まりやすいこと)や遺伝のほかに、まれにこうリン脂質抗体ししつこうたい症候群、高インスリン血症や高ホモシスティン血症などが原因になります。



検査と予防

 危険因子の多くは簡単な検査でわかります。健康診断や人間ドックでこれらの因子が見つかれば、早めに生活習慣の改善や治療をすることが脳卒中の予防につながります。加齢や遺伝は治療できませんが、同時に存在する他の危険因子をしっかり治療すれば、脳卒中の予防に十分役立ちます。

 脳ドックなどで行うMRI検査で偶然、無症状ではあっても、脳梗塞(かくれ脳梗塞とか無症候性脳梗塞むしょうこうせいのうこうそくという)が見つかることがあります。私たちの調査では、このような人は将来、本当の脳卒中になりやすいのです。

 また、破裂する前の動脈瘤が見つかることもあります。この時は、ただ心配するだけではなく、早急に専門の医師(神経内科医、脳外科医、脳卒中専門医など)に相談してください。いろいろな予防法があります。


病気に気づいたらどうする

 軽い症状でも脳卒中らしいと感じたら、1分でも1秒でも早く専門医のいる病院へ行くことです。そのためには、家族に脳卒中の危険因子を多くもつ高齢者がいる場合は、万一の場合、近くのどこの病院に運べばよいかを普段から考えておくとよいと思います。

 脳卒中は恐ろしい病気ですが、施設の整った専門医のいる病院に1分でも早く連れていくことで、死を免れたり後遺症を少なくすることができます。


執筆者(敬称略):篠原 幸人

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出典:六訂版 家庭医学大全科

発行:株式会社法研

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