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更年期障害こうねんきしょうがい

Menopausal syndrome

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どんな病気か

 更年期は、まさに性成熟期から生殖不能期への移行期(45~55歳)にあたり、平均51歳で訪れる閉経以降の30年余の生活をいかに健康に過ごすかを考える、人生の節目といってもよいでしょう。更年期障害は、この時期に生じる自律神経失調じりつしんけいしっちょう症状と精神症状が相互に関係しあって起こる、不定愁訴ふていしゅうその総称と考えられます。



原因は何か

 更年期になると、加齢に伴う卵巣機能の低下によって、卵巣から分泌される女性ホルモン(エストロゲン)の量が減り、これが脳の視床下部ししょうかぶにある自律神経中枢に影響を及ぼして自律神経失調症を引き起こします。また、この年代の女性を取り巻く家庭や社会環境の変化からくる心理的ストレスが大脳皮質‐大脳辺縁系へんえんけいに影響を与え、憂うつや情緒不安定などの精神症状を引き起こします。

 この自律神経失調症状と精神症状が相互に影響し合って、更年期障害の病状を複雑にしています。


症状の現れ方

 症状は、表10に示すように、自律神経失調症状、精神症状、その他の症状に分けられます。通常、自律神経失調症状と精神症状は混在しています。

 自律神経性更年期障害の代表的なものは、ホットフラッシュ(顔ののぼせ、ほてり)、発汗などの症状です。ホットフラッシュは閉経女性の40~80%に認められ、1~数年間続き、長期にわたる場合もあります。しかし、そのうち治療を要するものは25%とされています。

 精神症状としての憂うつは、閉経女性の約40%に認められています。また、最近の調査では、日本の更年期女性の特徴として、ホットフラッシュよりも肩こりや憂うつを訴える頻度が高いことがわかっています。



検査と診断

 更年期障害の疑いがある時は、専門医の診察を受け、まず血液ホルモン検査をすることをすすめます。

 更年期障害は、卵巣機能がまだ変動している時期にみられるもので、一定の時期が過ぎて卵巣機能が完全に低下し、全身の状態がホルモンの変化に慣れてくれば、自然によくなると考えられています。そのため、一度だけの血液ホルモン検査では、エストロゲンが正常な値を示すことがあります。更年期と診断されるためには、老化した卵巣を活発にしようとして脳下垂体のうかすいたいから大量に分泌される性腺刺激ホルモンの値が高いことを確認することが重要です。

 また、更年期障害は、甲状腺や循環器などの内科疾患、整形外科疾患、脳神経外科疾患、耳鼻科疾患あるいはうつ病などの精神科疾患と類似した症状を示すことがあるので、複数の診療科の受診が必要になることもあります。自分勝手に判断し、市販薬や民間療法に頼るのは禁物なので、正しい診断を受けてください。

 更年期障害の症状の程度は、クッパーマン更年期指数、簡略更年期指数などの質問用紙に答える方法によって、客観的に評価することができます。


治療の方法

 更年期障害の程度は、本人の性格、精神状態、周囲の環境などから影響を受けます。まずは、生活習慣・生活環境の改善を図るのが基本です。

 ホットフラッシュ(のぼせ、ほてり)、発汗などを中心とする自律神経失調症状には、エストロゲンによるホルモン補充療法(HRT)や自律神経調整薬などによる薬物療法が中心になります。自律神経性更年期障害は、ホルモン補充療法により約1カ月で症状の改善をみることができます。

 一方、社会心理的要因により誘発されると考えられている精神症状性更年期障害に対しては、向精神薬を主体にした薬物療法と精神療法が有効ですが、精神症状のなかにはエストロゲンの欠乏に由来するものもあり、ホルモン補充療法が効果的な場合もあります。

 平均5年以上ホルモン補充療法を行っている女性では、行っていない女性と比べて乳がんの発症リスクが1.3~1.4倍高くなります。しかし、定期的な検診が行われているためか、ホルモン補充療法に関連する乳がんは比較的早期の予後のよいタイプが多く、乳がんによる死亡率はとくに増えていません。

 通常、子宮を摘出している女性には、エストロゲン製剤だけを単独で用います。子宮がある女性には、子宮内膜がんの発症を予防するため、エストロゲンとともに黄体おうたいホルモン製剤が併用されます。

 黄体ホルモン製剤を周期的に投与すると、月経に似た出血を繰り返しますが、続けて用いていると、次第に不正出血はなくなります。

 現在、次第に広まりつつある低用量のホルモン補充療法では、同等の効果をあげながら不正出血の頻度は減っています。現在のところ、更年期障害に対するホルモン補充療法は、定期的な子宮がん・乳がん検診のもとで数年間をめどに行うのは問題ないと考えられます。


執筆者(敬称略):矢野 哲

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出典:六訂版 家庭医学大全科

発行:株式会社法研

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